地上系通信システムの被災

電波新聞などによると、今回の震災で、3月13日の時点で、被害を受けた固定回線は、NTT東日本の加入電話が約88万3000回線、ISDNが約12万回線、フレッツ光が51万3000回線が切断され、携帯電話では、NTTドコモ基地局約4930局、KDDIは約2670局、ソフトバンクは約3200局が停波したという。各社は、とくに携帯電話網の復旧を急ぎ、基地局の復旧や衛星を経由した移動式基地局を暫定的に設置するなどして、当面のサービス提供を試みている。(ケータイWatch 0328

昨日のNHKクローズアップ現代などを見ていると、携帯電話で通話はできなかったが、Twitterなどのソーシャルサービスは使用できたとそのメリットが強調されているが、それは、あくまでも基地局が故障していない場合の話である。インターネットは軍事用にもともと開発されたプロトコルなので、通話が輻輳中でも、パケットなら様々なルートを迂回するので確かに強いが、電波の送受信ができなければ話にならない。恐らく、Twitterはつながったというのは、仙台周辺などの場合であり、三陸沿岸のように壊滅的な状況の地域ではTwitterだろうがFacebookだろうが、つながらなかったであろう。

私は、3月11日、14時46分、地震が起きたとき、東名を走る高速バスの中にいた。地震には全く気づかなかったが、3時頃、Galaxy SでTwitterを見ていたら、多くの人が、すごい地震があったとつぶやいていたので、大地震があったことを知った。当然、その時、通話はダメ。SMSも通らないようだった。妻が1500頃送ったと見られるSMSが私の手元に届いたのは、1700頃だった。携帯各社が通信規制をかけていたためであろう。なお、地震の詳細な情報はガラケーのワンセグで入手した。ワンセグなどほとんど使ったことがなかったが、こうゆうときは便利であると感じた。

災害の時に通信が繋がらないために救援や支援が遅れたとかという話は、今始まったことではなく、災害用として衛星端末などを備えている企業や自治体は多いが、ほとんど使わないのでいざという時に使い方がわからなかったとかいう話をよく聞く。最近では外国衛星(インマルサットやスラーヤ)を使用したもので小型で操作が容易な衛星携帯電話も海外では販売されているが、日本では、電波が来ているにも関わらず、電波法上の規制が国際基準に追いついていないため、使用できないものが多い。外国キャリアが入ってくると日本の既存キャリアのマーケットが食われるために意図的に参入規制しているのかもしれないが、今回のような大震災では、衛星系しか役に立たないので、今後、日本の総務省には規制緩和などをよく検討してもらいたいものである。

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地上系通信システムの被災」への2件のフィードバック

  1. ピンバック: 災害・震災・危機管理で役立ちそうな通信システム(衛星携帯・衛星電話) | SAFETYON

  2. ピンバック: 災害・震災・危機管理で役立ちそうな通信システム(衛星携帯・衛星電話) | SAFETYON

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